ざら速 (ザラ場速報)

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2017年06月の市況まとめ

【下落率99.97%…】仮想通貨イーサリアム、一時ほぼ無価値 瞬時の急落で


日本経済新聞 2017年06月24日 05時35分

仮想通貨イーサリアム、一時ほぼ無価値 瞬時の急落で

瞬間的に99.97%の価値が消えた―。

インターネット上でやりとりされる仮想通貨を「フラッシュクラッシュ」(瞬時の急落)が襲った。事が起きたのは米東部時間21日の15時半。取引所のGDAXで、仮想通貨として「ビットコイン」に次ぐ人気を誇り、遠からずビットコインを追い抜くともされてきた「イーサリアム」がドルに対する価値をほぼ全て失う瞬間があった


GDAXのアダム・ホワイト副社長のブログによると、数百万ドルのイーサリアム売り・ドル買いの注文を執行した結果、ドル建ての相場は317.81ドルから224.48ドルまで3割近く下げた。損失拡大を防ぐための売り注文や、証拠金取引の解消に伴う売りも重なり「一時的に0.10ドルで取引された」(ホワイト氏)という。最初の売り注文からの下落率は実に99.97%に達する

GDAXは相場急落を受けて調査開始とともに取引を停めた。だが、不正行為などの兆候がみられず、システムにも異常がなかったとして通常通り取引を再開している。ホワイト氏は「この問題が顧客に不満を与える可能性は重々承知している」と説明し、今後も調査を続ける意向だが、「適切に実行された注文を尊重することは取引所を維持するうえで非常に重要だ」とも指摘した。

フラッシュクラッシュに見舞われたイーサリアムはわずか数分の間に300ドル前後まで急回復した。米東部時間22日の17時時点では312.19ドルで取引され、ひとまず落ち着きを取り戻している。認知度の高まりとともに資金が流入し、価格も大きく上昇している仮想通貨だが、出入りの激しいマネーによる派手な動きが繰り返されている。21日のフラッシュ・クラッシュは、仮想通貨市場が成熟していない現実と危うさを再認識させた

出典:
http://www.nikkei.com/article/DGXLASFL23H1Q_T20C17A6000000/

一瞬で317ドルから0.10ドル…。

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決済に使ってた瞬間にこういうの起きたらどうなるんですかねぇ?
ちょっと不思議な感じが…(´・ω・`)

いやぁ、恐ろしい限りですな。

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【仮想通貨】ビットコイン過熱、暴落の日は来るか?


ウォール・ストリート・ジャーナル 2017年06月07日 16時57分

ビットコイン過熱、暴落の日は来るか

年初来上昇率が約3倍に達している仮想通貨ビットコインのドル建て価格が、6日に一時2967ドルまで上昇し過去最高値を更新した。ビットコインのこれまでのボラティリティ(変動率)からすると、どこかの時点でつまずくことは避けられないように思われる

ビットコインを支持する人も、その可能性を必ずしも否定しない。ただ、気にしていないだけだ。

「これをバブルと呼ぶなら、今回は仮想通貨にとって3回目か4回目のバブル期にあたる」。仮想通貨の管理・決済サービスを提供する米コインベース(サンフランシスコ)のブライアン・アームストロング最高経営責任者(CEO)はこう話す。

ビットコイン需要の高まりは、過剰な注目と大きなボラティリティをもたらす一方で、新たな資金やアイデアや人材を呼び込んでいる。その結果、仮想通貨の世界はこれまで以上に大きく膨れあがっている。

これまでビットコインを聞いたこともなかった多くの人々が、いろいろと学んでいくことになる」とアームストロング氏は話す。

アトランタに住む投資家のトニー・ホースレイさん(78)のポートフォリオは、アップルやバークシャー・ハザウェイなど安定した12銘柄で構成されている。だがビットコインの過去2カ月の急上昇に目をひかれたホースレイさんは「ちょっとしたわくわく感」を加えることを検討中だ。「この年齢にもなると、多少のリスクを取ることもできる」とし、「私の12銘柄のポートフォリオは退屈だ」と話す。まだビットコインには投資していないという。

「イニシャル・コイン・オファリング」で資金調達

2009年に誕生したビットコインは、どの政府や組織にも管理されていない。世界中に分散したコンピューターのネットワークで運営され、取引を仲介する銀行などを省くことで利用者同士を素早く安くつなげられるように設計されている。

ビットコインの利用者数を正確に調べることは難しいが、その価格が上昇するたびに知名度は高まっている。麻薬取引や「ランサム(身代金)ウエア」などに悪用されることもある。一方で、自国通貨を信用しない投資家や、国際取引で効率のよい支払い方法を必要とする途上国の企業にとっても魅力的だ。

ケニヤのナイロビを拠点にするビットコインサービス業のビットペサは、85カ国のユーザー6000人に支払い・受け取りサービスを提供する。

世界の起業家の間ではビットコインのようなトークンを使って資金を調達するケースも増えている。新規株式公開(IPO)ならぬ「イニシャル・コイン・オファリング(ICO)」と呼ばれる手法だ。多くの投資家がトークンと引き替えにビットコインや競合する仮想通貨「イーサリアム」を支払う。これによって双方の需要が高まっている。

ビットペサの共同創業者であるエリザベス・ロッシエロCEOは、世界各国の金融当局がビットコインの合法的な利用を認めるようになってきたとし、「『どうせ消えるんだから来るな』といった声も聞かなくなった」と話す。

日本では4月1日に施行された改正資金決済法により、金融庁がビットコインを正当な支払い手段として認め始めた。投資家は早速ビットコインに資金を投入している。格安航空会社(LCC)ピーチ・アビエーションやガス供給会社の日本瓦斯など一部企業は、利用者の支払い手段としてビットコインを受け付け始めた。

ビットコイン関連ニュースサービスのコインデスクによれば、価格は年初来1800ドル上昇しているが、その大半は4月1日以降の上昇分だ。1日あたりの取引件数は2年前の10万件から30万件へと3倍に増えた。調査会社のコインマーケットキャップによれば時価総額は460億ドルで、昨年12月31日の153億ドルから大幅に増えた。

それでも1兆5000億ドルにもおよぶ米ドルの流通量にくらべれば微々たるものだ。世界のすべてのビットコインを集めても、時価総額では大手銀行やIT企業はもちろん、米電子決済サービス会社ペイパル・ホールディングスの650億ドルにも及ばない。

いつかはバブルがはじける

ビットコインの信者は、この仮想通貨がまだ発展初期の段階にあると考えている。彼らの多くはビットコインの利用が一気に拡大するような用途がいずれ見つかると確信しており、その結果として価値が上昇し続けると考えている。ビットコインの当初のプログラムでは、発行上限が2100万ビットコインとされている。発行上限に達するまで、ビットコインの乱高下は勝者と敗者を生み続ける

コインベースはここ数週間、自社の価値を10億ドルと想定した資金調達を目指して調整を続けている。これが実現すれば、仮想通貨に特化した企業として世界屈指の価値を持つことになる。

ビットコインの支持者は、その価格が大きな変動を繰り返すとみている。カナダ・トロントを拠点とする仮想通貨サービス会社ジャックスのチャーリー・シュレム最高業務責任者は「市場はバブルのサイクルを繰り返す」とし、「いつかはバブルがはじけ、人々は痛い目に遭うだろう」と語る。

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出典:
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170607-00012531-wsj-int

なんだかんだで上がっていくビットコイン。
まぁ、急騰急落を繰り返しながらのほうが見てる分には面白いですよね。

正直言うと、仮想通貨の種類に違いや仕組みもわからないのに、
取引するのも怖いなぁ、と思ったりもしますが…。
まぁ、仕組みを全部理解して取引してる人なんて少数でしょうが(´・ω・`)

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【バフェット氏との昼食権オークション】開始2分で100万ドル(約1.1億円)の入札


ロイター 2017年06月06日 12時12分

バフェット氏との昼食権オークション、開始2分で100万ドルの入札

米著名投資家ウォーレン・バフェット氏と昼食を共にする権利のオンラインオークションが4日夜に始まり、早々に100万ドル(約1.1億円)の入札がある快調な滑り出しとなった。

現地時間5日午後1時(1700GMT、日本時間6日午前2時)時点で最高入札額は100万ドルで、この価格はオークション開始2分以内に付けられた。

オークションは9日午後10時半(10日0230GMT、日本時間午前11時半)に締め切られる。価格はしばしば締切直前に跳ね上がる。

オークションの収益は、サンフランシスコのテンダーロイン地区でホームレスや貧困者を支援するグライド基金に寄付される。

これまで17年間行われたオークションで、合わせて2360万ドルの資金を集めた。昨年の落札額は、最高額となった2012年とタイ記録の345万6789ドル。落札した女性は匿名を希望した。

このオークションは、2004年に死去したバフェット氏の妻の発案で始められ、落札者は、ニューヨークのステーキハウス「スミス・アンド・ウォーレンスキー」でバフェット氏と一緒に昼食を取ることができる。最高7人の同伴者を連れてくることができ、バフェット氏が次はどこに投資するかのテーマ以外、どんな話題も可能という。

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出典:
http://jp.reuters.com/article/buffett-idJPKBN18X08M

私との昼食権も100万ドルで入札してくれませんかね…。
いや、飯奢ってくれるだけでどこでも行きます(´・ω・`)

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【日銀】バランスシートが500兆円突破 膨らむ出口リスクに警戒感


ロイター 2017年06月02日 11時27分

日銀バランスシートが500兆円突破 膨らむ出口リスクに警戒感

日銀のバランスシートが初めて500兆円を突破した。2013年4月に導入した量的・質的金融緩和(QQE)によって、市場から大規模な長期国債の買い入れを継続しているためだ。それでも目標とする物価2%への道のりは遠く、市場からは、バランスシートの膨張とともに、将来的な出口のリスクも膨らんでいる、との指摘が出ている。

日銀が2日に公表した営業毎旬報告によると、5月末現在の日銀の資産と負債の残高は500兆8008億円と初めて500兆円を超え、GDP(国内総生産)に匹敵する規模に膨らんだ。1年前から約75兆円増加し、QQE導入前の2013年3月末の164兆3123億円と比べて3倍超となる。

資産サイドの国債の保有額は427兆2495億円と国債発行総額の4割程度を占める。特に、このうち長期国債は390兆1912億円となり、QQE導入前の63兆円程度から6倍超とハイペースの増加を続けている。

もっとも、日銀は昨年9月の長短金利を操作対象とした「長短金利操作付き量的・質的金融緩和」の導入後も、長期国債の買い入れは保有額を年間約80兆円増加させることをめどとしているが、5月末の長期国債残高は前年比71兆円程度の増加にとどまった。

国債保有の増加に伴い、負債サイドは金融機関が日銀に預けている当座預金残高が拡大。351兆6824億円とQQE導入前の約58兆円から、こちらも6倍超に膨らんだ。

日銀は黒田東彦総裁のもと、物価2%目標を2年程度で達成すると宣言してQQEを導入し、その後に同政策を拡大、マイナス金利政策やイールドカーブ・コントロール(YCC)政策などを追加して緩和策を強化してきたが、足元の消費者物価上昇率はゼロ%程度で低迷を続けている

依然として物価2%目標の実現が遠い中、市場では、長期化する大規模緩和の副作用や、将来的な出口戦略が困難になる可能性に警戒感が強まりつつある

出口局面では、当座預金の超過準備に対する付利を引き上げることが想定されるが、大量に保有する低利の長期国債との間で逆ざやが発生する公算が大きい。緩和策の長期化によってバランスシートの拡大が続けば出口戦略の困難さが増すとともに、日銀財務の悪化度合いも大きくなり、通貨の信認のき損や、国庫納付金の減少による国の財政への影響などを懸念する声もある。

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出典:
http://jp.reuters.com/article/boj-balance-sheet-idJPKBN18T04P?il=0&sp=true

いつまで
「来てくれたんだね!日銀さん!」
が続くかどうか…(´・ω・`)

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【仮想通貨】日本でビットコインの利用は普及しないであろう理由


Yahoo!ニュース 2017年06月04日 08時46分

日本でビットコインの利用は普及しないであろう理由

最近、ビットコインに関する話題も多く、世間の注目度も次第に高くなってきているように思われる。いろいろとビットコインに関するベンチャー企業も立ち上がっているようである。しかし、ビットコインが貨幣の代替品として日本で普及する可能性は極めて低いと見ている

ビットコインはその名の通り、貨幣のような使い方ができる。しかし、円やドルのように政府や中央銀行などに保証された正式な通貨ではない。ブロックチェーンという仕組みそのものが存在の裏付けとなっているが、国といった組織によって保証されたものではない。

逆を言えばその国の信用力に問題がある場合や、国という枠を超えて取引を行う際には貨幣の代替品としてビットコインのニーズがある。これはある意味、国際基軸通貨のドルと似たようなところがある。ドルであれば世界各国との取引に使うことができる。そのようなメリットもビットコインは保持している。

確かに海外への送金ではかなり手数料が掛かるし面倒である。その点ではビットコインは便利ではあるが、それについてはブロックチェーン技術を使って日本のメガバンクなどでも円にリンクさせる電子通貨の実験を行っている。メガバンクの電子通貨は円に連動していることで国内で利用する際には価格変動リスクは存在しない。しかし、ビットコインの相場はかなり大きく変動するなど、常に価格変動リスクに晒される。投機的な目的でビットコインを利用する人はいても、日本人が国内の商取引でビットコインを利用する必要性はほとんどない

日銀の金融政策の目的は円という価値を維持することであり、つまりは極度のインフレなどになって貨幣価値が急落してしまうことを避けようとするものとなる。ただし、対外的な価値、すなわちドルに対する円の価値を維持させることが目的ではない。為替介入は日銀の実行部隊が行うが、指示するのは財務大臣である。

日本では日銀という組織が金融政策のみならずインフラ整備等により円の価値を維持させている。ビットコインにはこのような信用を裏付ける組織が存在しているわけではない。裏を返せば国の通貨が信用ならない国、規制によって海外での通貨利用が制限されている国などでは利用価値はあっても、日本の一般国民がビットコインを使うインセンティブはなく、投機もしくは一部海外送金手段など以外には利用目的が存在しないと思われる。

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出典:
https://news.yahoo.co.jp/byline/kubotahiroyuki/20170604-00071693/

ポジティブな意見もあれば、ネガティブな意見もあり…。
まぁ、当たり前のことではありますが。

どんどんビットコインを利用できるお店が増えていけるかどうかですね。
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【仮想通貨】ビットコインの将来 数学者らが予測


スプートニク日本 2017年06月03日 00時56分

ビットコインの将来 数学者らが予測

英国、独、スペインの数学者らが集まってビットコインなどの暗号通貨の未来を予測した。

数学者らの評価によれば、暗号通貨全体の時価総額におけるビットコインの占める割合は2025年までには50%まで下がり、この時点で他の支払いシステムの総額はより拡大する。予測の対象となったのは2013年から市場に存在するおよそ1500の暗号通貨の発展の動き

2017年5月の段階で暗号通貨全体の時価総額は910億ドルと記録的な額に達した。このうちビットコインの占める割合はおよそ70%でこのほかのイーサリアム、リップル、ライトコイン、ダッシュ、モネロの5種類の暗号通貨はおよそ20%を占めている。

この前、日本で4月1日、ビットコインなどの仮想通貨を支払手段として認めた改正資金決済法が施行されると明らかになった。

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出典:
https://jp.sputniknews.com/business/201706033709109/


まぁ、こんなニュースも出てますし、仮想通貨の戦国時代も来ますかね…。
あまり通貨が分散しすぎるとバブルが弾けそうな気もしますが。

市場に流通している仮想通貨だけで1,500も存在してるんですねぇ(´・ω・`)
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【年金激おこ】GPIF、新日本監査法人を提訴 東芝不正会計で損害賠償35億円


ロイター 2017年06月02日 19時26分

GPIF、新日本監査法人を提訴 東芝不正会計で損害賠償35億円

公的年金を運用する年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が、東芝の不正会計問題を巡り、新日本監査法人に対して35億円の損害賠償を求める訴えを起こしたことが2日、分かった。GPIFが監査法人を提訴するのは初めて。ロイターが訴状を確認した。

提訴は5月17日付で、原告はGPIFが保有する国内株式を管理する日本トラスティ・サービス信託銀行。

訴状によると、新日本監査法人は、東芝の有価証券報告書に虚偽記載があったにもかかわらず「相当な注意を怠って」適正意見を表明し、GPIFに損失を生じさせた。GPIF側は損害額の合計を122億円余りと試算し、今回の裁判ではその一部を損害賠償として求める考え

GPIFは不正会計問題に関連し、すでに東芝に対して計132億5000万円を求める訴訟を起こしている。

新日本監査法人の広報担当者はロイターの取材に対し、「提訴の内容を精査したうえで適正に対応していく」とコメントした。

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出典:
https://jp.reuters.com/article/gpif-sues-accounting-firm-idJPKBN18T1D1

PwCあらたの前の監査法人なんですよね~。
今回の件で、さらに東芝の監査厳しくなりそうですね(´・ω・`)

もう報酬に任せて、盲判を押してくれる監査法人探すしか…。
一度報酬貰っちゃえば、潰れても良いと思ってるような監査法人でも( ^ω^)

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ざら速
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